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焼肉店のバイトテロから学ぶ炎上の特性と再発防止策

2021.07.01 最終更新日:2022.09.02

※この記事は雑誌『美楽』2021年7月号の掲載内容を一部修正の上、転載しております。

021年4月、大分県の焼肉店Aにて大学生のアルバイトが厨房内で不衛生な行為をしたとして、ネット上では「バイトテロ」だと話題になり炎上状態となりました。該当の大学生はインスタグラムに、ソフトクリームメーカーを口に直接押し当てる様子の動画を投稿していたのです。

有名動画配信者のK氏が自身のYoutubeチャンネルのライブ配信にて、該当の動画を取り上げたことで話題が拡散。当該店舗及びアルバイトの実名、インスタグラムやツイッターのアカウントの特定といった動きが確認されました。また焼肉店Aを運営する飲食企業Aに対する問い合わせ(電凸)や、焼肉店Aの公式ツイッターにバイトテロが発生しているといったリプライが送られるなどの動きも見られました。
問題が発覚した飲食企業Aは翌日、公式ホームページ上に謝罪文を掲載。該当の大学生の懲戒解雇処分を行ったのです。

一連の「バイトテロ」に関する炎上事案に対してSNS上の論調はどのようなものだったのでしょうか。期間内の投稿を調査(※1)すると、約89.2%の投稿がネガティブな内容を含むものでした。また投稿内容を確認すると、未だにバイトテロが発生していることを嘆く内容や、コロナ禍で飲食業界が大変な状況であるにも関わらず、軽率な行動を取ったアルバイトを責める内容などが見受けられました。

こうした従業員の不適切な行為による炎上(バイトテロ型炎上)は過去にも見られています。しかし本件に関しては、その炎上の性質が過去のものと変容しているのです。具体的には拡散の契機となっている露出源や拡散のスピードが変化しています。

過去の「バイトテロ型炎上」として、例えば2019年2月の飲食店Bの事案が挙げられるでしょう。飲食店Bの事案では、インスタグラムに問題の行為の動画が掲載され、その動画がツイッターに転載されました。そしてそのツイッターの投稿が拡散のきっかけとなり、炎上状態に発展したのです。また炎上事案の露出後、約32時間後にはライブドアニュースによって取り上げられ、該当事案の放映や記事化が行われたのです。

一方で焼肉店Aの事案においては、YoutuberのK氏のライブ配信が契機となり情報が拡散しました。また炎上事案の記事化に関しては、露出後、約13時間後の4月15日13時に朝日新聞がすでに記事で取り上げており、その後他のメディアでも取り上げられていきました。

このように拡散のきっかけとなる媒体は今やツイッターだけでなく、Youtubeなどの動画媒体にも広がっています。加えて、該当事案の放映、記事化までのスピードは加速化しており、企業にはよりスピーディーな対応が求められているのです。したがって、同じ「バイトテロ型」の炎上でも、その性質が変容しているため、企業としては常に炎上のトレンドをチェックし、体制を強化する必要があるのです。

※1 ソーシャルリスニングツール「Netbase」の自動精査機能を使用。

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